Vietnum13~Ho Chi Minh City 12~

テレビでは北京の大気汚染等について放送されている。今回来た3カ国の中では、圧倒的にベトナムの空気が汚い。外出する気が失せるほどである。目がシパシパし、鼻がつまり、口の中が気持ち悪くなるので、時々吐き気を催す。タオルを口に当てるなどしなければ、長時間外にいることは難しい。バイクを運転するものは皆マスクをつけている。これは今までの旅行先ではなかったことである。上海、香港などの中国の主要都市も東京に比べると遥かに空気が汚いのだが、それでもベトナムに比べると幾分マシである。そういう意味では北京のことばかり取り上げられるのはオリンピック期間だからに過ぎず、リアルに汚い空気の中で生活する人間はもっとずっと沢山いるわけである。
日本も昔はこれと同じことをやっていた。公害問題というのは外部不経済として経済発展に影響するが、それらは発展の過程において発生を避けるための予測が難しかったものである。公害問題すら片付けられない国が、時代の主役となることは有り得ないわけである。ベトナム(ホーチミン、ハノイ)の人々のしているマスクは恐らくはそれほど性能の良いものではないだろうから、花粉よりも細かいといされる化学物質の粒子を防ぎ切ることは難しいはずである。喘息の薬もそれほど普及していないのだろうか、香港では頻繁に見かけた薬の広告のための看板を見かけることはない。
カンボジアではアンコールワット周辺のみにしか足を伸ばしていないので、何とも言えないが、簡単に言うと田舎であるため、車がいくら排気ガスを出そうとたかが知れているということなのだろう。バンコクは非常に発展している。ただこれと言った特徴がないのが、先進国入りというものが遠い未来に感じさせる原因なのかも知れない。空港の規模は相当なものであり、成田を上回るかも知れない。車はこれでもかというほどに日本のメーカーのものである。さすが世界のトヨタと言ったところか。またアジアの国の発展の過程において、スーパーカブなどの超燃費の良いオートバイを供給し知名度を上げているホンダ、海外進出を意外と大きくしているいすず、などが多い。理由は分からないが日産の車はあまりない。戦略を失敗しなのだろうか。
デパートなどには多くの有名ブランドが進出しており、東京のデパートとしても遜色はないように思うが、内需は思っているよりも弱く、観光客や駐在などで滞在する外資系企業の社員などが主な購買層である。バンコクのスワンナブ空港を出発して市内に向かう途中には、日本の主要企業の巨大な看板群が目に付く。トヨタ、パナソニック、ソニー、ホンダ、三菱、ブリヂストン、ヤマハ、カワサキ、キャノン、TOTO、デンソー、INAX、サンヨー、ダイキンなど様々である。それから街中のコンビニエンスストアは全てセブンイレブンである。コンビニ業界というのは日本に特有であり、そのノウハウというものは今後も世界に輸出できる可能性がある。日本人からすればコンビニが無い国の民はなんとインコンビニな生活をしているのかという思いである。逆に旅行に行ってコンビニが無いと不便に感じるのもまた日本人の弱みである。しかしセブンイレブンも田舎のコンビニというイメージを子供の頃は抱いていたが、今や世界レベルで闘うグローバル企業であり、その在庫管理システムや関連業務への多角化は目を見張るものがある。
それからDAIKINは、日本国内での知名度がイマイチだが、世界中の空気を綺麗にするということに一役買っていることは間違いない。日本人は多種多様なグローバル展開というものをもっと知るべきであり、学生も就職を決めるときに将来性の高い会社というものを自分の目で見極める必要がある。その1つの情報は財務情報なのかも知れないが、経営方針などを深く知ることというのは個人にとっても企業にとっても良いことであり、それがまた日本を良くし、世界を良くしていくのであろう。淘汰の速度を上げる結果になるかも知れないが、これにより筋肉質な企業を成長させることになる。日本の場合は企業が社会的な役割を果たすことが多いのか、単に資本を効率的に回転させる仕組みとはならないようである。窓際族を存在させ雇用を確保し続けるのは、治安の悪化に対して非常に効果的であるのかも知れない。日本企業の経営手法が必ずしも良いとはされないし、存在すべきでない会社は沢山あるが、全てをキャッシュフローだ何だと割り切ってしまうことには疑問を感じる。寧ろ従業員や消費者なども会社経営への参加者として、監視能力を高めていくべきである。財務諸表を読みこなせなどとは言わないが、会社の方針がどのようなものであるのかということを知ろうとすれば、更に情報公開が進み、単に財務情報だけでない情報が入手できるようになる可能性がある。受身の消費者である限り、会社が何か問題を起こしても結果として守られるのは債権者や株主のみであり、消費者や従業員という弱者は保護されない。自分の身は自分で守る能力を身に着けるというのはもはや日本においても必須となっている。